建物の外壁、窓、床、屋根、天井など、室内と室外を分け隔てる部分の断熱性能を計算することで省エネ性能が分かります。
暖房、冷房、換気、給湯、照明、家電、調理などの生活で消費するエネルギーは断熱性能を高めることで減らすことができます。
外皮計算によって室内の快適性を保つプランニングが可能になり、断熱性能を高めたエネルギー消費の少ない住宅を建てていくことで環境負荷低減に貢献することができます。
2025年4月より、原則全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務づけられます。
中大規模建築物の住宅は工事着手の21日前に届け出が必要など日付けに縛りがありますので余裕を持ったスケジュールで手続きを進めることが大切です。
- 納期が守られない
- 省エネ計算はしてくれるけど現場の納まりを分かっていない提案をしてくる
- 書類、図面が一式揃ってからの納期設定になり希望している納期ではなくなる
- 現場が動いているのに変更対応に時間がかかる
- 役所との質疑応答を直接してもらえない
- 設計者に負担がかかり過ぎているが内部で計算をする時間がない
山田健創にご相談いただくことで、専門知識を持った建築士による正確性の高い計算書を作成することができます。
最新の省エネ基準に対応した平均熱貫流率（UA値）と平均日射熱取得率（ηA値）を計算いたします。
審査機関・行政への手続き実績が多数ございますので、申請対応もお任せください。
長期優良住宅・非木造住宅などのご相談もお気軽にお問い合わせください。
1.時間短縮
確認申請にはデータの準備、添付書類の作成や、申請手続きなど煩雑な作業が多くあります。
計算・書類作成を専門家に依頼することで、正確な計算や短納期が実現できます。
複雑で煩わしい省エネ計算業務を気楽に発注できることで省エネ計算から解放され、設計業務へ集中できる環境をご提供します。
2.顧客の要求に応える住宅
住宅の快適性を向上させた質の高い建物を施主様へ提供できるようになります。
断熱材やエネルギー効率の高い設備を導入した長寿命な住宅を提供できることはご依頼者様の強みになります。
環境省や経産省が用意しているZEH補助金や減税を受けるための要件にもなっているため、基準を満たした省エネ住宅のニーズに応えることが可能になります。
3.法的規制への適合
法改正で、2025年4月以降に着工する全ての建築物に「省エネ基準」への適合を義務付けることが決まっています。これにより、一般住宅も含めて全ての建築物で「省エネ適判」が必要となります。
設計が省エネ基準をオーバーしている場合の変更提案にも迅速に対応いたします。
また、変更提案が必要な場合のご相談についてもコスト・性能を考慮した提案をさせていただきます。
4.スピード対応
必要書類をご提出いただいた後は２週間を目安に省エネ計算･届出書を作成しお渡しします。
図面や設備に変更が合った場合もスムーズな対応が出来るよう心掛けています。
提出の時間や役所からの質問に対応するのが難しい場合に提出代行も承っております。
